厚生労働省が2月1日に公表した「都道府県別処方せん発行元医療機関別にみた後発医薬品割合」で、大学病院は数量ベース、薬剤料ベースのいずれでみても、ほかの病院種別に比べて後発医薬品割合が低いことがわかった。

　調査は、2017年9月調剤分（同年10月審査分）の調剤レセプトを分析し、後発医薬品割合を都道府県別、処方せん発行元医療機関別に集計したもの。それによると病院種別でみた数量ベース（新指標）の後発医薬品割合は、▽大学病院61.7％▽公的病院71.7％▽法人病院71.4％▽個人病院69.6％▽診療所69.1％。薬剤料ベースでは、▽大学病院9.2％▽公的病院14.0％▽法人病院18.0％▽個人病院18.2％▽診療所19.8％となり、大学病院は数量ベース、薬剤料ベースいずれでも、ほかの病院種別に比べて低かった。公的病院は数量ベースではトップだが、薬剤料ベースでは法人病院や個人病院よりも低い(参照)。

 

　診療科別では、産婦人科（数量75.0％、薬剤料24.5％）、耳鼻咽喉科（数量73.7％、薬剤料27.6％）は数量・薬剤料ベースとも後発医薬品割合が高く、逆に小児科（数量65.9％、薬剤料19.6％）、整形外科（数量66.3％、薬剤料18.6％）、皮膚科（数量66.1％、薬剤料19.3％）は低かった(参照)。

　薬剤料が高い、内科、整形外科、皮膚科、眼科の4つの診療科に着目し、地区別の後発医薬品割合をみると、数量ベースではどの地方でも、眼科が高く、整形外科、皮膚科は低かった。四国は皮膚科がほかの地方に比べて、著しく低い。これに対して薬剤料ベースの後発医薬品割合は、概ねどの地方も内科が高く、眼科が低い結果となったが、例外的に北海道では眼科が高く、関東では内科が低い傾向がみられた(参照)。