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2024年01月19日(金) ［医薬品］小児・AYA世代のがん患者のドラッグアクセス改善へ　国がん

小児・AYA世代がん患者のドラッグアクセスの改善を目指す（1／19）《国立がん研究センター》: 発信元：国立研究開発法人国立がん研究センター　　カテゴリ： 医薬品・医療機器

　国立がん研究センターは、患者申出療養制度を利用し、小児・AYA世代のがん患者を対象に適応外薬や未承認薬を投与する臨床研究を1月から始めたと発表した。予期せぬ副作用にも対応できるよう、医師主導臨床研究として実施。小児・AYA世代のがん患者のドラッグアクセスの改善を目指す<doc13181page1>。　今回活用する患者申出療養制度とは、適応外薬や未承認薬を患者から医療機関に申し出た場合、その使用を国が承認すれば、・・・

2023年03月14日(火) ［がん対策］アルコール代謝しにくい人、飲酒で難治性胃がんリスク　国がん

プレスリリース（2022年度）世界最大の胃がんゲノム解析により日本人胃がんの治療標的を同定（3／14）《国立がん研究センター》: 発信元：国立研究開発法人国立がん研究センター国立大学法人東京大学医科学研究所　　カテゴリ： 医療提供体制 医学・薬学 調査・統計

　国立がん研究センター（国がん）と東京大学医科学研究所は14日、アルコールを代謝しにくい体質の人が飲酒をすると難治性の「びまん型胃がん」の発症リスクが高まる可能性があることを研究チームがゲノム解析で明らかにしたと発表した。びまん型胃がんと飲酒との関連を遺伝子情報の解析で示したのは初めて。新たな治療法の開発や予後の改善に貢献することが期待されるとしている<doc8361page1>。　国がんなどによると、同セ・・・

2022年05月31日(火) ［がん対策］「公共空間での喫煙を一律に禁止すべき」が41.4％　国がん調査

成人年齢とたばこについての世論調査結果（5／31）《国立がん研究センター》: 発信元：国立研究開発法人国立がん研究センター　　カテゴリ： 医療提供体制

　20歳以上の2,000人の8割超がたばこの煙に不快感を抱いており、4割超が「公共空間での喫煙を一律に禁止すべき」だと思っているとの調査結果を国立がん研究センター（国がん）が5月31日に公表した。また、3割超が18－19歳の成人による喫煙が禁止されていることを知らなかった<doc2766page2>。　調査では、たばこの煙について、20歳以上の2,000人の55.6％が「不快に思う」、26.1％が「どちらかといえば不快に思う」と回答した・・・

2022年05月13日(金) ［医療提供体制］治療抵抗性うつ病に先進医療Bで維持rTMS療法を実施　NCNP

治療抵抗性うつ病に対し反復経頭蓋磁気刺激療法（rTMS）による維持療法を先進医療で実施－国内外初、最大規模（300例）の医師主導の臨床研究の開始－（5／13）《国立精神・神経医療研究センター》: 発信元：国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター　　カテゴリ： 医療提供体制 医学・薬学

　国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター（NCNP）は、NCNP病院で治療抵抗性うつ病への反復経頭蓋磁気刺激療法（rTMS）の維持療法に関する多施設共同研究を医師主導臨床研究（先進医療B）で実施すると発表した<doc2405page1>。　薬物療法が効かない治療抵抗性うつ病では、再燃・再発を防ぐための連続・維持療法の確立が喫緊の課題とされている。国内では、薬物療法が奏効しないうつ病への治療選択肢として、変動磁・・・

2022年04月15日(金) ［医学］ギャンブル障害の判別器開発、依存症の病態理解にも　QST

「脳機能結合の情報からギャンブル障害の判別器を開発」－人工知能技術の応用により診断や治療に新たな道（4／15）《量子科学技術研究開発機構》: 発信元：国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構　　カテゴリ： 医学・薬学

　国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構（QST）はこのほど、QSTの量子生命科学研究所の八幡憲明チームリーダーなどの研究グループが、脳機能画像による安静時脳機能結合の情報を基にしたギャンブル障害の判別器を開発したと発表した。今後、判別器を各種の物質依存に適用することで、依存症全般の脳における病態の理解の一助になる可能性があるという。　八幡チームリーダーや東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科（精神行・・・

2022年03月25日(金) ［がん対策］がん患者の人生最終段階の療養生活、約5万人の遺族から見た実態

がん患者の人生の最終段階の療養生活の実態調査結果（3／25）《国立がん研究センター》: 発信元：国立研究開発法人国立がん研究センター　　カテゴリ： 医療提供体制 調査・統計

　国立研究開発法人国立がん研究センターは、がん患者の人生の最終段階で利用した医療や療養生活の実態を明らかにするため、2019年と2020年の2回、合計11万990人のがん患者の遺族を対象に全国調査を実施。有効回答数は5万4,167人だった<doc1623page1><doc1624page16>。　死亡前1カ月間のがん患者の療養生活の質に関しては、「痛みが少なく過ごせた」と回答した割合は全体の47.2％で、「からだの苦痛が少なく過ごせた」・・・

2021年11月26日(金) ［がん対策］院内がん登録実施病院から約104万例のデータを集計　国がん

院内がん登録2020年全国集計報告書公表（11／26）《国立がん研究センター》: 発信元：国立研究開発法人国立がん研究センター　　カテゴリ： 医療提供体制 調査・統計

　国立がん研究センターは26日、国が指定する「がん診療連携拠点病院等」を含んだ院内がん登録実施病院の合計863施設から104万379例のデータを集計し「院内がん登録2020年全国集計報告書」として公表した(p1参照)。　集計対象でデータを提供したのは、▽がん診療連携拠点病院等／450施設▽小児がん拠点病院／6施設▽都道府県推薦病院／349施設▽任意でデータを提出した病院／58施設－の計863施設。集計対象例は、20年1月1日－12・・・

2021年11月10日(水) ［がん対策］がん5年相対生存率68.9％、10年相対生存率58.9％　国がん公表

全がん協加盟がん専門診療施設の5年生存率、10年生存率データ更新（11／10）《国立がん研究センター》: 発信元：国立研究開発法人国立がん研究センター　　カテゴリ： 医療提供体制 調査・統計

　国立研究開発法人国立がん研究センターは10日、「施設をベースとしたがん登録情報の収集から活用・情報発信までの効果と効率の最大化モデル構築のための研究」研究班が集計した、がんの部位別5年生存率、10年生存率を公表した。公表結果によると、全部位の5年相対生存率は68.9％（前回、2010年－12年症例：68.6％）、10年相対生存率は58.9％（前回、04－07年症例：58.3％）だった(p1参照)。　集計に協力したのは、全国がん・・・

2021年09月01日(水) ［がん対策］国がん、がん対策研究所を1日に開設　2つのセンターを統合

国立がん研究センターに「がん対策研究所」を開設（9／1）《国立がん研究センター》: 発信元：国立研究開発法人国立がん研究センター　　カテゴリ： 医療提供体制

　国立がん研究センター（国がん）は1日、「がん対策研究所」を開設した。既存の2つの部署を統合し、研究・事業の遂行機能の向上や効率化を図るのが目的で、高度化と多様化が求められるがん対策を進める(p1参照)。　同研究所は、国がんの公衆衛生や社会医学の研究を担ってきた「社会と健康研究センター」と、がん情報の提供や対策支援を行ってきた「がん対策情報センター」を統合した新たな組織。両センターの疫学や行動科学・・・

2021年07月28日(水) ［健康］コロナ禍のメンタルヘルス問題の実態を明らかに　NCNP

新型コロナウイルス禍におけるメンタルヘルス問題の実態が明らかに（7／28）《国立精神・神経医療研究センター、九州大学》: 発信元：国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター総務課九州大学大学院医学研究院　　カテゴリ： 保健・健康 新型コロナウイルス

　国立精神・神経医療研究センター（NCNP）は7月28日、NCNP・認知行動療法センターの久我弘典センター長などの研究グループが「新型コロナウイルス禍におけるメンタルヘルス問題の実態」を明らかにしたと発表した(p1参照)。　久我センター長と九州大学大学院医学研究院精神病態医学分野の中尾智博教授、村山桂太郎助教講師などの研究グループは、厚生労働科学特別研究事業として新型コロナウイルス感染症（COVID－19）に起因・・・

2021年06月25日(金) ［感染症］重度の気分の落ち込みがある人などワクチン忌避の割合高い　NCNP

新型コロナウイルスワクチン忌避者は1割。忌避者の年齢・性別差、理由と関連する要因を明らかに：日本初全国大規模インターネット調査より（6／25）《国立精神・神経医療研究センター》: 発信元：国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター　　カテゴリ： 保健・健康 新型コロナウイルス

　国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター（NCNP）は、NCNPトランスレーショナル・メディカルセンターの大久保亮室長などの研究グループが、新型コロナウイルスワクチンに関する大規模なインターネット調査を実施し、「ワクチン忌避者は全体で11.3％であった」などの知見を明らかにしたと発表した。この研究の成果は、国際医学雑誌「Vaccines」オンライン版に掲載された(p1～p6参照)。　大久保室長、福島県立医科大学・・・

2021年06月02日(水) ［感染症］新型コロナの抗体保有量、がん患者は減少　国がんなどが調査

がん患者さんの新型コロナウイルス抗体の保有状況とがん治療と抗体量の関連について（6／2）《国立がん研究センター》: 発信元：国立研究開発法人国立がん研究センター　　カテゴリ： 保健・健康 新型コロナウイルス

　新型コロナウイルスの抗体を保有するがんの患者の割合は健康な人と差がないものの、がんの患者では保有量が少ないことが、国立がん研究センター（国がん）などの共同調査で分かった(p1参照)。国がんでは、抗がん剤などの薬物療法が抗体量に影響を与える可能性を指摘する一方、新型コロナワクチンの積極的な接種を呼び掛けている。　調査は、がん患者による新型コロナの罹患状況とリスクを評価するため、臨床検査機器メーカ・・・

2021年04月27日(火) ［がん対策］卵巣がんの診断・治療例、ステージIが半数弱　国がん

がん診療連携拠点病院等院内がん登録（4／27）《国立がん研究センター》: 発信元：国立研究開発法人国立がん研究センター　　カテゴリ： 医療提供体制

　国立がん研究センター（国がん）は27日、2019年に卵巣がんと診断され、初回の治療を開始した人の平均年齢が59.7歳で、進行の程度を示す病期別ではI期が全体の半数弱を占めているとの集計結果を公表した(p197参照)。　国がんでは、全国のがん診療連携拠点病院など849施設の院内がん登録を基に、約110万症例を調べた(p15参照)。新たに追加された卵巣がん（約1万2,000例）について、19年1月から12月末までに診断や治療・・・

2021年04月27日(火) ［がん対策］がん10年相対生存率59.4％、院内がん登録で初の集計　国がん

がん診療連携拠点病院等　院内がん登録生存率集計結果閲覧システム初公開 2007・08年10年生存率（初）、2012・2012－13年5年生存率、2014・2015年3年生存率集計公表（4／27）《国立がん研究センター》: 発信元：国立研究開発法人国立がん研究センター　　カテゴリ： 医療提供体制

　国立がん研究センター（国がん）は27日、2008年のがん診療連携拠点病院などの院内がん登録の集計で、全てのがんの10年相対生存率が59.4％だったと発表した。院内がん登録を用いた10年相対生存率の算出は初めて。事前に開かれた説明会で、国がんの若尾文彦氏（がん対策情報センター長）は、免疫チェックポイント阻害薬などの新しい治療法の開発により、今後は生存率の大きな改善が期待できると指摘した(p6参照)。　08年の集・・・

2021年01月07日(木) ［がん対策］母親の子宮頸がん、子どもに移行し肺がんに　国がんが事例公表

母親の子宮頸がんが子どもに移行する現象を発見（1／7）《国立がん研究センター》: 発信元：国立研究開発法人国立がん研究センターほか　　カテゴリ： 医学・薬学

　国立がん研究センター（国がん）は7日、子宮頸がんの母親が出産した際に、がん細胞が子どもに移行し、小児肺がんを発症した事例を公表した。こうしたがん細胞の移行は極めてまれだが、その治療には免疫チェックポイント阻害薬が有効となる可能性があると指摘している。　国がんなどの研究チームは、肺がんの男児2人と、子宮頸がんを発症していたそれぞれの母親のがん細胞について遺伝子解析を実施。正常な組織と比較したところ、・・・

2020年10月10日(土) ［健康］幼少期のアトピー性皮膚炎が思春期の精神疾患を誘導　NCNPが発表

幼少期のアトピー性皮膚炎が思春期の精神疾患を誘導－動物実験でその可能性を証明－（10／10）《国立精神・神経医療研究センター》: 発信元：国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター　　カテゴリ： 保健・健康 医学・薬学

　国立精神・神経医療研究センター（NCNP）は10日、NCNP神経研究所疾病研究第4部の橋本興人研究員らが、幼少期のアトピー性皮膚炎によるストレスが脳内炎症反応の応答性増大持続を促し、これが思春期のうつ様症状誘導の原因となる可能性を示したと発表した(p1参照)。　幼少期のアトピー性皮膚炎は、強い掻痒感で生活の質（QOL）を著しく低下させるだけでなく、その後のアレルギー疾患である喘息やアレルギー性鼻炎への引き金・・・

2018年02月28日(水) ［がん対策］最新の5年、10年相対生存率データを一般公開　がん研究センター

全がん協加盟がん専門診療施設の診断治療症例について 5年生存率、10年生存率データ更新グラフを描画する生存率解析システムKapWebなどにて公開（2／28）《国立研究開発法人国立がん研究センター》: 発信元：国立研究開発法人国立がん研究センター　　カテゴリ： 調査・統計 保健・健康

　国立がん研究センターの研究班は2月28日、全国がんセンター協議会（全がん協）の加盟施設におけるがんの診断治療例について、部位別の5年相対生存率と10年相対生存率を集計し、全がん協のホームページ上で一般公開した。日本でこの規模のがんの10年相対生存率を集計するのは2017年に続いて3回目。全部位・全臨床病期の5年相対生存率は67.6％となり、1997年の62.0％から徐々に改善している傾向がみられた。研究班は、「化学療法、・・・

2018年02月26日(月) ［がん対策］ JCHOと国立がん研究センター中央病院が医療・教育等で協定締結

独立行政法人地域医療機能推進機構と国立研究開発法人国立がん研究センター中央病院との包括連携に関する協定を締結しました。（2／26）《地域医療機能推進機構》: 発信元：独立行政法人地域医療機能推進機構国立研究開発法人国立がん研究センター中央病院　　カテゴリ： 医療提供体制

　独立行政法人地域医療機能推進機構（JCHO）と国立研究開発法人国立がん研究センター中央病院（NCCH）は2月26日、医療・教育・研究などについて連携・交流を推進する包括協定を締結した(p1参照)。　協定は、NCCHでの治療終了後に、全国に病院や訪問看護ステーションを持つJCHOが在宅医療やリハビリテーションなどを提供することで、がん患者が治療を続けながら地元で暮らせる体制を構築する。これに加え、研修や人事交流な・・・

2017年09月06日(水) ［介護］介護職員の気づきをSNSで集約し、業務マニュアルを構築　産総研

SNSを活用して業務マニュアルを更新する方法を開発－介護現場の業務効率化を目指し、協力事業所を募集－（9／6）《産業技術総合研究所》: 発信元：国立研究開発法人産業技術総合研究所　　カテゴリ： 介護保険 医療提供体制

　産業技術総合研究所（産総研）はこのほど、介護現場の従業員が容易に構築・更新できる構造化マニュアルの構築法を開発したことを公表した(p1～p7参照)。　介護業務マニュアルは現場の状況に応じて更新されるのが望ましいが、従業員自身が毎回文章を書き起こしてマニュアル構築・更新する方法は負担が大きく難しい。今回開発された構築法は、マニュアルの素材となる情報をSNSで集約し、知識工学的に構造化することで業務マニ・・・

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